ＶＯＤサービスがそのような状況なので、各事業者ともに、純粋なレンタルビデオ形式のビジネスモデル、つまりビデオが視聴された場合にのみ料金が支払われる方式（完全ペイーパービュー方式）では、売上が少なすぎてビジネスが成り立ちません。そこで、各社ともスカパー系のテレビ番組の配信や、「毎月10本まで無料レンタル可能」といったサービス内容にして、月額基本料（６００〜3000円）を取る方法で運営しているのです。考えてもみましょう。月にＩ〜２本しか見ないレンタルビデオのために、毎月、基本料金を固定的に取られるというのでは、ユーザーからすると近所のレンタル店で借りた方がいいという結論になります。このあたりも、過去資産型のＶＯＤサービスがいまひとつ盛り上がらない理由なのかもしれません。よ地上波の見逃しＶＯＤとセットにしてサービスすべしでは、過去のコンテンツ資産型ＶＯＤサービスはダメなのか、ということになってしまいそうですが、やはりＮＨＫのような特殊な運営形態は別にして、ビジネスとして成立させるには単独のサービスでは苦しいでしょう。一部の熱心なファンの需要はあっても、広くあまねく浸透するサービスにはできないのかもしれません。しかし、地上波の見逃し視聴ＶＯＤが実現したら話は別です。潜在的にニーズの高い見逃し視聴ＶＯＤに加え、コンテンツ資産型ＶＯＤをセットにしたサービスが実現でき、それが納得できる料金体系で提供されれば、相乗効果で人気が出るものと思われます。「見逃し番組を見ることができるのならいいかも。おっ、いなからにしてレンタルビデオも借りられるぞ。ならば加入してみよう」といった受け止め方をする人も多くいると思うのです。
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